当社の調査では、いくつかの具体的な投資家の目標が上位を占めています。
「十分な老後資金の確保」を第一の目的と考えている投資家は、欧州・中東・アフリカ(EMEA)とアジア太平洋より、米国の方が多いようです。EMEAでは「将来必要な医療費の確保」を最重要と考えている投資家は、米国とアジア太平洋に比べて少ないようです。
注目すべきは、十分な老後資金を確保する自信があると回答している投資家の割合が51%にとどまっていることです。投資目的のリスト(図表1)のうち、「目標達成の自信」があると答えた投資家の割合が、グローバルで70%を超えた項目は1つもありません。
図表1:投資家には、最大の目的を達成する自信があるのか?
グローバルと地域別の比較
|
投資の最重要目標 (%) |
目標達成の自信(%) |
||||||
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
全体 |
米国 |
EMEA |
アジア太平洋 |
全体 |
米国 |
EMEA |
アジア太平洋 |
|
十分な老後資金の確保 |
52 |
61 |
46 |
52 |
51 |
49 |
50 |
55 |
将来必要な医療費の確保 |
44 |
45 |
38 |
50 |
52 |
50 |
49 |
57 |
老後も現在のライフスタイルを維持 |
44 |
48 |
43 |
43 |
49 |
48 |
51 |
49 |
旅行資金の準備 |
36 |
43 |
35 |
33 |
50 |
52 |
50 |
48 |
いざという時のための資金 |
35 |
38 |
30 |
38 |
52 |
53 |
43 |
60 |
出所:ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ、2022年12月12日時点。
調査対象の世代のうち、年代が上のジェネレーションXとベビーブーマーは「十分な老後資金の確保」を最大の目的とする傾向にあります。「将来必要な医療費の確保」を最大の目的と考える投資家は、ベビーブーマーで特に多いようです。
ミレニアル世代の投資の最大目的は、ジェネレーションXやベビーブーマーに比べて幅広く分布しています。
図表2:投資家には、最大の目的を達成する自信があるのか?
世代別比較
|
投資の最重要目標 (%) |
目標達成の自信(%) |
||||
---|---|---|---|---|---|---|
ミレニアル世代 | ジェネレーションX | ベビーブーマー | ミレニアル世代 | ジェネレーションX | ベビーブーマー | |
十分な老後資金の確保 |
37 |
63 |
79 |
55 |
51 |
49 |
いざという時のための資金 |
35 |
35 |
35 |
57 |
49 |
41 |
将来必要な医療費の確保 |
35 |
44 |
64 |
56 |
46 |
48 |
早期リタイア |
33 |
40 |
25 |
55 |
40 |
51 |
家族の扶養や介護 |
33 |
33 |
35 |
61 |
55 |
48 |
出所:ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ、2022年12月12日時点。
世界の投資家のうち、投資ポートフォリオにETFを保有している割合は40%にとどまっています。実際、投資家は株式、債券、ミューチュアルファンド、キャッシュに資産をより多く配分する傾向が見られます。
さらに詳細をみると、ETFは、他の2つの地域より、EMEAのジェネレーションXの間で人気があります。また、他の2つの地域より、米国のベビーブーマーの間で人気があります。
図表4:投資家のポートフォリオ構成
世代別および地域比較
出所:ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ、2022年12月12日時点。
ETFを保有する投資家の4分の3近くは、ETFをポートフォリオのコア資産に加えることで全般的なパフォーマンスが改善したと述べています。そして3分の2以上が、ETFのおかげでより良い投資家になれたと回答しています。
ETF業界は過去30年 で爆発的に成長しましたが、世界全体ではETF採用の余地はまだかなり残っています。ポートフォリオにETFを保有する投資家の割合は、全世界で40%にすぎず、投資家の資産配分比率は株式(77%)、ミューチュアルファンド(56%)、債券(49%)をかなり下回っています。
現在、ETFは全世界で8.8兆ドルの運用資産残高をもち1、流動性が極めて高く、コスト効率的で透明性のある投資手段を市場に提供しています。また、投資可能なETFは世界全体で9,500本以上あるため2、投資家は幅広い市場セグメントにエクスポージャーをとることによって、自らの投資目的の実現にさらに自信をもつことができるでしょう。
ETFおよびETFが投資家に提供するメリットに関しては、こちらからお読みいただけます。
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ(当社)はProdegeおよびA2Bと連携し、1,000人以上の個人投資家を対象に調査を実施しました。詳細はこちら からお読みいだけます。