先行きが不透明な時は集中投資を避け、SPDR® S&P® 米国高配当株式 ETFの配当成長戦略がもたす安定性を利用すれば、ボラティリティの影響を軽減できる可能性があります。
配当成長戦略は、華やかなAI関連銘柄に比べると、父親や祖父の乗っていたオールドモービル(米国最古の自動車メーカー)のように感じられるかもしれません。しかし市場のボラティリティが上昇している時は、銘柄として面白みには欠けますが、有配企業のもつ安定性が魅力となることが多くあります。
株主価値の還元に力を入れてきた企業は多くの場合、盤石なバランスシートや安定したキャッシュフローといった特徴をもつことが、先行き不透明な経済環境を乗り切る助けとなっています。そして毎年増配を続けてきた企業で構成されるSPDR® S&P® 米国高配当株式ETF (SDY) のような配当成長ファンドは、配当収入の増加、分散効果の向上、市場ドローダウンの抑制により、不透明な市場環境下で投資家を支える役目を果たします。
安定性についてお話しましょう。2005年に設定されたSPDR® S&P Dividend 米国高配当株式ETF (SDY)は、S&P高配当貴族指数の値動きに概ね連動する投資成果を追求します。S&P高配当貴族指数は、S&Pコンポジット1500指数の構成銘柄のうち、過去20年以上連続して増配を続けている銘柄から構成されます。各銘柄の構成比率は予想配当利回りを基準としています。1
140社を超えるETFの構成銘柄の連続増配年数は平均34年で、うち9銘柄は60年以上にわたり増配を続けています(図表 1). これらの企業が増配を始めたのはジョン・F・ケネディが大統領だった時代で、ビートルズの訪米前です。
こうした実績は、ETF構成企業が様々な市場レジーム、経済環境、およびマクロサイクルを通じて株主還元の向上に努め、実現し続けてきたことを示しています。
配当の安定性と一貫性を重視した結果、SDYの保有銘柄上位10社には、コカ・コーラ、ベライゾン、ペプシ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、IBM、エクソン、マクドナルドといった有名銘柄が並んでいます。それらの顔ぶれから、株主価値の還元を重視する企業が幅広いセクターに及んでいることがわかります。(図表2)
図表2:SDYのトップ10保有銘柄
企業名 | GICSセクター | 保有比率 |
ベライゾン | コミュニケーション・サービス | 3.09 |
リアルティ・インカム | 不動産 | 2.53 |
シェブロン | エネルギー | 1.96 |
アッヴィ | ヘルスケア | 1.87 |
ケンビュー | 生活必需品 | 1.83 |
コンソリデーテッド・エジソン | 公益事業 | 1.76 |
WECエナジー・グループ | 公益事業 | 1.71 |
キンバリー・クラーク | 生活必需品 | 1.70 |
ジョンソン&ジョンソン | ヘルスケア | 1.65 |
エクソン・モービル | エネルギー | 1.61 |
出所:ブルームバーグ・ファイナンスL.P.,、2025年3月21日時点。特性は表示された日付時点のもので、変更される可能性があり、その後は最新情報としてして依拠されるべきではありません。2025年3月21日時点で保有銘柄トップ10がファンド全体の19.71%の比率を占めています。
過去数年にわたる大幅な株価上昇後(相場上昇を牽引したのは無配当の超大型株)、S&P500指数の配当利回り(1.34%)は過去の平均(2.75%)を下回っています2。足元の配当利回りはインフレ率も大きく下回っています3(現在のインフレ水準(2.8%)、過去20年間の平均インフレ率(2.6%)および5年フォワード・ブレークイーブン・インフレ率(2.2%)に基づく)。
とはいえ、SDYのベンチマークは信頼できる有配企業で構成されており、過去12ヵ月の配当利回りは2.9%です4。これは市場の過去の配当利回りとインフレ指標を上回る水準であり、名目および実質ベースでの配当収入の増大が期待できることを示しています。
過去のトレンドも同様の結果を示しています。SDYは設定以来、過去12ヵ月配当利回りは比較可能な市場エクスポージャー(S&P1500指数)の過去12ヵ月配当利回りを一貫して上回ってきました。これはSDYのベンチマークの銘柄選定方法ならびに配当利回りによるウェイト付けによるものです。
SDYの配当利回りは一貫して市場を上回ってきました。 過去12ヵ月配当利回りは平均3.6%、最低2.5%、最高7.2%でした。これに対して、市場全体の配当利回りは平均1.9%、最低1.3%、最高2.4%でした。平均すると、SDYの配当利回りはS&P1500指数を112ベーシスポイント(bp)上回っています(図表3)。
米国株エクスポージャーの超大型成長株への集中に懸念がある場合は、SDYを利用することによって、足元の市場でトップを占める企業への集中を抑えつつ米国株に投資できます。実際、SDYが組み入れているマグニフィセント・セブン銘柄はマクロソフト1社で、同社は配当利回りが低いためウェイトは相対的に小さくなっています。
SDYは上位銘柄が全体に占める割合も市場全体を下回っています。上位10銘柄の構成比率はわずか19%で、それに対してS&P500指数は31%、S&P1500コンポジット指数は32%となっています5。また最大構成比率は、市場全体で約7%であるのに対してSDYは3%であり、ここからも銘柄固有のリスクが低いことが分かります6。
SDYには、成長株に大きく偏った市場ポートフォリオを分散する効果もあります。S&P 500指数の内訳はグロース株が30%、バリュー株はわずか10%で7、残りは「コア」資産です。
しかし、SDYの内訳は純粋なバリュー銘柄が20%、純粋なグロース銘柄はわずか4%で、残りは「コア」資産です8 。市場全体とSDYの割合を50/50にすることで米国株式への配分のバランスは改善します。純粋なグロース株と純粋なバリュー株の割合を50/50にすると、それぞれの構成比率は17%、15%となり、足元でグロース株に大きく偏った「市場」の保有によるリスクを分散できます。
図表4:SDYのマグニフィセント7の保有比率は他と比較して低い
企業名 |
S&P 500 指数 |
S&P 1500指数 |
SDY |
アップル |
6.80% |
6.27% |
- |
エヌビディア |
5.99% |
5.52% |
- |
マクロソフト |
5.99% |
5.52% |
0.30% |
アマゾン |
3.82% |
3.52% |
- |
アルファベット |
3.76% |
3.30% |
- |
メタ |
2.70% |
2.50% |
- |
テスラ |
1.43% |
1.31% |
- |
合計 |
30.49% |
27.94% |
0.30% |
出所:ブルームバーグ・ファイナンスL.P.,2025年3月21日時点。特性は表示された日付時点のもので、変更される可能性があり、その後は最新情報としてして依拠されるべきではありません。
SDYはセクターの分散にも役立ちます。市場はITやIT関連セクターに大きく集中していますが、SDYは特定の1セクターへの偏りは大きくありません(図表5)。
市場全体を表す指数と異なり、SDYではいずれのセクターも構成比率は3%以上20%未満です。SDYで構成比率が3%近辺にあるのはIT関連セクターです。つまり、市場全体を反映する指数と併用すれば、SDYは単一銘柄への集中度を抑えつつセクターのエクスポージャーを拡大できるということです。
図表5:SDYはセクター別でみても情報技術の比重があまり高くない
GICSセクター |
S&P 500指数 |
S&P 1500指数 |
SDY |
コミュニケーション・サービス |
9.5% |
9.0% |
3.0% |
一般消費財 |
10.2% |
10.5% |
4.5% |
生活必需品 |
5.9% |
5.8% |
17.2% |
エネルギー |
3.4% |
3.5% |
3.6% |
金融 |
14.1% |
14.5% |
10.3% |
ヘルスケア |
11.1% |
11.0% |
7.9% |
資本財 |
8.4% |
9.3% |
18.0% |
情報技術 |
30.5% |
29.0% |
6.1% |
素材 |
2.0% |
2.3% |
7.8% |
不動産 |
2.2% |
2.6% |
5.2% |
公益事業 |
2.5% |
2.5% |
16.4% |
出所: ブルームバーグ・ファイナンスL.P.、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ、2025年3月21日時点。構成比率は提示されている日付時点のもので、今後変更されることがあり、その後の時点では最新とみなされません。緑の網掛けはオーバーウェイトを示しています。
SDYには規模の分散効果もあります。SDYは大型株、中型株、小型株に資産を分散し、様々な規模にわたる底堅い配当成長銘柄を利用することで、配当・バリュー銘柄バイアスとともに小型株ファクター・ティルトのメリットも期待できます。
配当成長銘柄は、質が高く、様々な経済環境を乗り越えて株主に価値を還元し続けてきた実績があることから、市場全体に比べてストレス期を上手く乗り切ってきた歴史があります。SDYの平均月間ドローダウンは、約20年前の設定以来、市場全体(S&P1500指数)を下回っています(図表7)。
市場のパフォーマンスが特に悪かった15ヵ月間を見ても同じ傾向が当てはまります。2005年以降のパフォーマンス下位15ヵ月間の平均ドローダウンは、市場全体の-9.4%に対してSDYは-9.1%でした9。これは、数十年にわたって増配を続けることで、企業の財務の健全性と規律が守られていることを示しており、先行き不透明な時代には特に魅力的な特徴です。
関税、貿易問題、根強いインフレ、および金融政策の先行きが不透明なことから、市場の変動は続くと考えられます。安定的なポートフォリオを目指すなら、あらゆる規模の有配企業を対象として以下のように、クオリティ、バリューおよびサイズの要素を考慮したSDYへの配分を検討するのがよいでしょう。
確かに、配当戦略による利益で富を築くことは、過去数年にわたって投資家が獲得してきたリターンに比べると時間がかかるかもしれません。しかし、SDYは配当収入と市場ベースの値上がり益の双方の獲得を目指しており、今日の不透明な環境で投資家がまさに求めているもの、すなわち日曜日のドライブのような心地良さを提供できるかもしれません。
SDY
SDY
SPDR® S&P® 米国高配当株式 ETF
重要な開示事項
下記規約をよくお読みください。本ウェブサイト及び本サイト内のいかなるページに、アクセスされること、また、ご利用される際には、下記規約にご同意頂いたものとみなします。もし、下記事項にご同意いただけない場合、ただちに、本ウェブサイトよりご退出ください。
サイトの所有者及び管理者
本ウェブサイトは、金融商品取引業者として金融庁に登録を行っているステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社によって所有されています。
取引勧誘等の否定と対象地域の限定
本サイト内の情報は、あくまで参考までに提供されるものです。いかなる投資取引の勧誘、申し出、または推奨をも行うものではありません。また、貴殿にその他のいかなる取引への関与をも勧誘したり、申し出たり、または推奨するものではありません。
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社は、多様な投資家のために特別に考案された数多くの商品およびサービスを提供していますが、すべての商品が、どの投資家にもご利用いただけるものとは限りません。これらの商品およびサービスは、適用法令に従って投資家に提供されています。本サイトは、日本国外の地域の人々は対象としておりません。
よって、本ウェブサイトをご利用される機関投資家の皆様も日本の各種法令・規則に従って、自己の責任においてご利用下さい。国籍、在住地域等の理由により、本ウェブサイトの公表・ご利用が禁止されている法令のもとに属している人々は、本ウェブサイトをご利用になることが出来ませんので、ご留意下さい。 本サイトに含まれる記載事項は、いずれも投資助言の提供と解釈してはならず、また各法域における証券関連法によって申込、勧誘、購入あるいは販売が違法とされる証券について、その法域の居住者に対し購入の勧誘あるいは販売の申込を行うものと解釈してはならないものとします。
保証否定
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、合理的な努力を払って、(1)信頼できると考えられる情報源から情報を入手し、(2)本サイト内の情報を調査・確認し、更新しています。同情報は、予告なしに変更されることがあります。ただし、本サイト内の情報が未更新のまま時期外れとなる可能性もありますし、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズは、提供した情報が時宜を得ていることや、その正確性および完全性に関しては、いかなる責任も負いません。
本サイト内の情報は、「同情報提供の時点」の基準に基づき提供されるものです。ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズも、日本にあるステート・ストリート・コーポレーションの個々の企業のいずれも、明示的にせよ暗示的にせよ、いかなる目的のためにも本サイト内の情報の正確性については保証しません。同様に、その商品性および特定の目的についての適合性についても保証しないことを明言します。
投資パフォーマンス
過去のパフォーマンスは、必ずしも将来の投資パフォーマンスを示すものではありません。投資資産の価額は増減する可能性があり、投資家は、投資した額面どおりの金額を取り戻せるとは限りません。
利益相反管理
金融機関の提供するサービスの多様化や、世界的な金融コングロマリット化の進展に伴い、金融機関内又は金融グループ内において、競合・対立する複数の利益が存在し、利益相反が発生するおそれが高まっています。 こうした状況の中で、「当社」においても、顧客の利益が不当に害されることのないよう、利益相反のおそれのある取引を管理することが求められています。 詳細につきましては、本ウェブサイトの「利益相反管理方針概要」をご参照ください。
責任の制限
ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズも日本におけるステート・ストリート・コーポレーションの個々の企業のいずれも、本サイトとの関連で生じた(本サイトへのアクセス、本サイトの使用、本サイトにおけるブラウズ、または本サイトから他のサイトへのリンクとの関連で生じた場合を含む)、いかなる直接、特別、間接または派生的損害についての責任も負いません。また、本サイト内のリンクを経由して本サイトから移動する場合にも、当社は責任を負いませんので、ご自身の責任で行なってください。
賠償
本ウェブサイトを活用すること、あるいは契約違反行為によって生じた、いかなる要求事項、損失、責任、手数料および費用(代理人を含むが、それに限定されない)等にかんして、保証もいたしません。
リンク先ウェブサイトへの移動
自己責任において、本ウェブサイトにリンクされた先への移動を実施いたします。リンク先の情報が、更新、チェックもしくは正確性を欠くものであったとしても、それに伴うリスクに関しては、何ら責任を負いません。
個人情報保護
当社は、お客様の個人情報に対する取り組み方針として、個人情報保護宣言を公表しています。 詳細につきましては、本ウェブサイトの「個人情報保護宣言」をご参照ください。
変更及び修正に関して
本ウェブサイトにおける情報は、何の予告もなしに、情報の変更、修正、加筆、削除がなされます。それ故、本ウェブサイトの変更を定期的にご覧になられることを推奨いたします。
準拠法及び管轄裁判所
本ウェブサイト閲覧にあたっては、日本の法律に基づき提供されています。(日本法が適用されます)本ウェブサイトのアクセス及び閲覧にあたって発生した紛争に関しては、東京地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所がうけおいます。
利用規約に同意する