インサイト

セクターについて知ろう

少額投資非課税制度（NISA）を活用した投資対象として話題になる米国株式。そのなかでも代表的な株式指数であるS&P500指数はニュースなどで耳にしたことがあるのではないでしょうか。しかし、S&P500指数への投資だけでは、市場の中で局所的に生まれる成長機会や、セクターごとの強弱を十分に捉えきれない場面もあります。そこで新しい米国株式の投資手法としてのセクター投資について、その特徴などを解説します。まずはセクターについて知りましょう。

2026年3月23日

セクターって何？

セクター（業種）は、意外と身近にある個別株式の分類方法です。例えば経済紙やニュースの株式市況で、「円安進行で自動車など輸送用機器が高い」といった表現や「金利上昇を受け、収益改善への期待から銀行株が買われた」といった表現を目にすることがあるでしょう。こうした似たような商品やサービスのまとまりをセクターや業種といいます。

米国では代表的なS&P500指数に採用されている銘柄について、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス（S&PDJI）とMSCIが共同で開発した世界産業分類基準（GICS）を基に11のセクター（エネルギー、素材、資本財、一般消費財、生活必需品、ヘルスケア、金融、情報技術、コミュニケーション・サービス、公益事業、不動産）に分類しています1。なお、日本における業種（セクター）は、東京証券取引所に上場されている株式について、証券コード協議会が33業種に分類しています。

図表１：11セクターの概要

業種セクター	S&P500構成比率	具体的には？	特徴
エネルギー	3.2%	原油・ガス・精製・サービスなど、エネルギーの採掘と供給	※景気より国際的な資源価格に強く左右
公益事業	2.2%	電気・ガス・水道など	※日々使うので景気が悪くても比較的安定 ※ただし金利の影響大（設備投資が大きいため）
生活必需品	5.0%	食品・飲料・日用品など、生活に必要なモノを製造販売	※不況でも需要が比較的安定 ※ただし価格競争や原材料コストの影響大
不動産	1.9%	REITや不動産運営・管理など、物件を保有・賃貸する企業	※金利や物件需給の影響大
ヘルスケア	9.4%	医薬品・医療機器・検査・病院など	※景気に左右されにくく、高齢化で長期的な需要
素材	2.0%	化学・金属・紙・パッケージなど、他産業の材料を提供	※原材料価格・世界需要に連動
金融	12.9%	銀行・カード・保険・運用・取引所など	※レバレッジが効いている企業が多く景気の影響を強く受ける ※金利が高いほうが有利
コミュニケーション	11.0%	SNS・検索・動画配信などプラットフォーム、通信キャリアやネット	※ＳＮＳ・広告・動画配信などは景気の影響大 ※一方、通信キャリアは景気に左右されにくい
資本財	8.6%	機械・建設・物流・防衛など、インフラをつくる企業	※景気循環（設備投資の波）の影響
一般消費財	10.4%	車・旅行・外食・アパレルなど、ぜいたく品を製造販売	※景気の影響が強い
情報技術	33.4%	半導体・ソフト・クラウド・技術製品など、デジタルを動かす基盤	※新サービスやＡＩの進化で高い成長期待 ※一方、値動きも大きい

出所：S&Pグローバル　2026年1月30日時点

どんな企業が入っているか？

米国株式や経済に関心のある人にとって、GAFAMやマグニフィセント・セブン（Mag7）といった用語は耳なじみのあるものだと思います。どちらも米国株式をけん引するハイテク関連銘柄群のことを示していますが、前者はアルファベット（グーグル）、アップル、メタ（フェイスブック）、アマゾン、マイクロソフト、後者は前者にテスラとエヌビディアを加えた銘柄群です。

これらは一見すると同じセクターと思われがちですが、メタとアルファベットはコミュニケーション・サービス、アップルとマイクロソフト、エヌビディアは情報技術、テスラとアマゾンは一般消費財とそれぞれ異なるセクターに分類されています。具体的にどのような企業／銘柄が各セクターに分類されているか、各セクターの主要な銘柄を図表２で確認してみましょう。セクターの構成銘柄などについて、より詳しく知りたい方はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスのウェブサイトなど活用してみましょう。

図表２：11セクターの代表的な銘柄

業種セクター	1位	2位	3位
コミュニケーション	メタ・プラットフォームズA	アルファベットA	アルファベットC
一般消費財	アマゾン	テスラ	ホーム・デポ
生活必需品	ウォルマート	コストコ	プロクター・アンド・ギャンブル
エネルギー	エクソン・モービル	シェブロン	コノコフィリップス
金融	バークシャー・ハサウェイ	JPモルガン	ビザ
ヘルスケア	イーライリリー	ジョンソン・エンド・ジョンソン	アッヴィ
資本財	GE・アビエーション	キャタピラー	RTX
素材	リンデ	ニューモント	シャーウィン・ウィリアムズ
不動産	ウェルタワー	プロロジス	アメリカン・タワー
情報技術	エヌビディア	アップル	マイクロソフト
公益事業	ネクステラ・エナジー	コンステレーション・エナジー	サザン

出所：ブルームバーグ・ファイナンス, L.P.、基準日：2025年12月31日

セクター投資を行うメリットは、米国株投資内で分散ができることです。例えば、S&P500指数の構成銘柄についてセクター別の構成比率をみると、情報技術だけで約34％を占めているほか、続く金融（約13％）、コミュニケーション・サービス（約11％）と上位３セクターだけで半分以上を占めています。このため個別銘柄単位では分散投資ができているとしても、特定の経済現象やテーマで同じような動きをするセクター群が指数そのものをけん引する形となっています。

こうした状況では、構成比率が高く、指数寄与度が高い情報技術やコミュニケーション・サービスの下落だけでS&P500指数が全体を押し下げる、ということもあり得ます。各セクターの特徴を捉えた投資による分散効果により、こうした影響を軽減する効果も見込まれます。一方で、株式相場のセンチメントが良い中でも、よりパフォーマンスの良いセクターへの投資比率を増やすことでS&P500指数以上のパフォーマンスを得られる可能性もあります。まずは図表１で取り上げた各セクターの特徴をよく理解することがセクター投資の最初の一歩といってもいいでしょう。

ステート・ストリート・インベストメント・マネジメントでは米国ETFリサーチチームが、セクター投資についてタイムリーな分析を提供しています。セクター投資の理解や検討材料にご活用ください。

脚注

用語集

ご留意事項

当社の書面による明示的な同意なしに、本著作物の全部または一部を複製、複写もしくは送信し、または第三者に開示することはできません。

すべての情報は、別段の記載がない限り、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメントによるものであり、信頼できると考えられる情報源から入手したものですが、その正確性を保証するものではありません。これらの情報は、現在の正確性、信頼性もしくは完全性、またはこれらの情報に基づいた意思決定に対する責任についての表明や保証はなく、これらの情報はそのようなものとして依拠されるべきではありません。

提供された情報は、投資助言に該当するものではなく、そのようなものとして依拠されるべきではありません。本情報は、有価証券の購入の勧誘または売却の申出とみなされるべきものではありません。本情報は、投資家の特定の投資目的、戦略、税務上の地位または投資期間を考慮したものではありません。ご自身の税務・財務アドバイザーにご相談ください。

本稿に示されている内容は2026年３月16日時点のステート・ストリート・インベストメント・マネジメントの⾒解であり、市場及び他の条件によって変更される場合があります。本稿には将来予測に関する記述と⾒なされる情報が含まれており、そうした内容は将来の運用成果を保証するものではなく、実際の結果や展開は予測とは大きく異なる可能性があります。提供された情報は、投資助言に該当するものではなく、そのようなものとして依拠されるべきではありません。本情報は、有価証券の購入の勧誘または売却の申出とみなされるべきものではありません。

過去のパフォーマンスは将来のパフォーマンスの信頼できる指標ではありません。

本稿に含まれる調査および分析は、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメントが自社の投資運用活動のために作成したものであり、ここでは付随的に提供されています。外部情報源から得られた情報は、信頼できるものと考えられていますが、発行日時点のものであり、変更される可能性があります。本情報は、法律により禁止されている法域では使用してはならず、また現地の法令や規制に反する方法で使用してはなりません。本書は投資助言、税務助言、または法律上の助言を提供するものではありません。

セクター投資は、フォーカスが絞られているため、多くのセクターや企業に分散して投資するよりもボラティリティが高くなる傾向があります。

特定のセクター（業種）への集中投資は、市場全体よりも変動が大きくなる傾向があり、そのようなセクターまたは業界に悪影響を与える事象がリターンを低下させるリスクを高め、ファンドの価値を低下させる可能性があります。

金融サービスセクターへの集中は、政府による規制、信用市場の悪化、借り手の財政難に起因する損失、および投資活動に起因する損失の影響を受けます。

“Standard& Poor’s®”、”S&P®”、”SPDR®”は、Standard & Poor’s
Financial Services LLC（以下「S&P」）の登録商標です。”DowJones”は、 Dow Jones Trademark
Holdings LLC（以下「ダウ・ジョーンズ」）の登録商標です。これらの登録商標は、S&P
Dow Jones Indices LLC（以下「SPDJI」）が使用許諾を得ており、ステート・ストリート・コーポレーションは特定の目的の使用について再許諾を受けています。SPDJI、ダウ・ジョーンズ、S&P、それぞれの関連会社及び第三者の使用許諾者は、ステート・ストリート・コーポレーションが提供する⾦融商品のスポンサーではなく、これらの商品の推奨・販売・宣伝もしていません。また、SPDJI、ダウ・ジョーンズ、S&P、それぞれの関連会社及び第三者の使用許諾者は、これらの商品への投資の適否に関していかなる意⾒表明もしておらず、関連する指数に係るいかなる過誤、遺漏ないし中断等に対しても責任を一切負いません。

本稿は、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメントが作成したものをステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社が和訳したものです。内容については原⽂が優先されることをご了承下さい。

8828972.1.1.APAC.RTL 3/31/2027