ステート・ストリート新興国債券インデックス・オープン JP90C000D7K1

基準価額

10,808円

2020年10月22日現在

基準価額前日比(%)

-50円(-0.46%)

2020年10月22日現在

純資産総額(百万)

1,696.63百万円

2020年10月22日現在

信託報酬

年率0.132%(税抜0.12%)

(注)SPDR®ブルームバーグ・バークレイズ新興国債券 UCITS ETFにおいて、別途、運用報酬等として純資産総額に対し年率0.55%を乗じて得た額が控除され、実質的な信託報酬は合計で年率0.682%程度となります。

詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

愛称

ありません。


運用の基本方針

運用の基本方針

主として外国投資信託「SPDR®(スパイダー) ブルームバーグ・バークレイズ 新興国債券 UCITS ETF」※1受益証券への投資を通じて、実質的に新興国の現地通貨建て固定利付ソブリン債券へ幅広く分散投資することにより、中長期的にブルームバーグ・バークレイズ・エマージング・マーケッツ・ローカル・カレンシー・リキッド・ガバメント・インデックス※2(円ベース)に連動する投資成果の獲得を目指して運用を行うことを基本とします。

※1 正式名称: SPDR® Bloomberg Barclays Emerging Markets Local Bond UCITS ETF

※2 正式名称: Bloomberg Barclays Emerging Markets Local Currency Liquid Government Index


投資態度

投資態度

1. ブルームバーグ・バークレイズ・エマージング・マーケッツ・ローカル・カレンシー・リキッド・ガバメント・インデックス(円ベース)をベンチマークとします。

2. SPDR®新興国債券ETFの組入比率は原則として高位を維持し、短期国債マザーファンド受益証券の組入れも行います。

3. 外貨建資産およびSPDR®新興国債券ETFの組入れに伴う実質的な組入外貨建資産については、ベンチマークとの連動性を維持することを目的とする場合を除き、原則として為替ヘッジを行いません。

注)SPDR®新興国債券ETFは、SPDR®ブルームバーグ・バークレイズ新興国債券 UCITS ETF受益証券の略称です。


ファンド概要 2020年10月22日現在

ファンド概要 2020年10月22日現在
商品分類1 商品分類2 商品分類3 商品分類4 日経新聞掲載名 設定日 信託期間
追加型投資信託 海外 債券 インデックス型 MA新興債 2016年05月09日 無期限
商品分類1 追加型投資信託
商品分類2 海外
商品分類3 債券
商品分類4 インデックス型
日経新聞掲載名 MA新興債
設定日 2016年05月09日
信託期間 無期限
決算日
每年04月15日 (ただし、該当日が休日の場合は翌営業日)
決算日 每年04月15日 (ただし、該当日が休日の場合は翌営業日)

販売会社

販売会社

楽天証券株式会社


お申込みに際しての留意事項

お申込みに際しての留意事項

  • 投資信託に係るリスクについて投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。詳しくは、目論見書、契約締結前交付書面等でご確認下さい。
  • 投資信託に係る費用について投資信託は、ご購入、ご換金時に直接負担いただく費用と信託財産から間接的にご負担いただく費用の合計額がかかります。詳しくは、目論見書、契約締結前交付書面等でご確認下さい。
  • 投資信託に関するご注意事項- 基準価額は過去の実績であり、将来の値動きを約束するものではありません。- 投資信託は、株式や公社債等の値動きのある証券等に投資します(また、外貨建て資産に投資する場合にはこの他に為替変動リスクもあります)ので、基準価額は変動します。従いまして、元金が保証されているものではありません。- 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。- 投資信託は預金保険の対象ではありません。- 投資信託は保険ではなく、保険契約者保護機構の対象ではありません。- 投資信託は証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象になりません。- 金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。- お申込みの際には必ず目論見書をご覧下さい。

《ご注意》

投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前に目論見書や契約締結前交付書面をご覧下さい。

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