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        米国株式インデックス・ファンド JP90C000FFX4

        ファンド概要 販売会社 資料一覧
        基準価額
        22,043円
        2023年06月02日現在
        基準価額前日比(％)
        +186円（+0.85%）
        2023年06月02日現在
        純資産総額（百万）
        59,304.85百万円
        2023年06月02日現在
        信託報酬
        年率0.495％（税抜0.45％）

        (注)詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

        愛称
        ありません。

        クイック・リンク

        運用の基本方針

        米国株式インデックス・マザーファンドへの投資を通じて、実質的に米国の証券取引所上場株式（これに準ずるものを含む）に投資を行い、中長期的に、S&P500指数（円ベース）の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う事を基本とします。

        投資態度

        ・ S&P500指数（円ベース）をベンチマークとします。

        ・ ベンチマークは、投資信託の会計基準に合わせて委託会社が算出したものです。

        ・ マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持します。

        ・ 外貨建資産およびマザーファンド受益証券組入れに伴う実質的な組入外貨建資産については、ベンチマークとの連動性を維持することを目的とする場合を除き、原則として為替ヘッジを行いません。

        ファンド概要 2023年06月03日現在

        商品分類１ 追加型投資信託
        商品分類２ 海外
        商品分類３ 株式
        商品分類４ インデックス型
        日経新聞掲載名 米国株
        設定日 2017年09月29日
        信託期間 無期限
        決算日 每年03月10日 （ただし、該当日が休日の場合は翌営業日）

        販売会社

        SMBC日興証券株式会社

        株式会社SBI証券

        auカブコム証券株式会社

        松井証券株式会社

        マネックス証券株式会社

        三井住友信託銀行株式会社

        楽天証券株式会社

        株式会社中国銀行

        PWM日本証券株式会社

        【ご注意】

        投資信託は、株式や公社債等の値動きのある証券等に投資します（また、外貨建て資産に投資する場合にはこの他に為替変動リスクもあります）ので、基準価額は変動します。従いまして、元金が保証されているものではありません。

        投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

        投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

        金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

        投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。当ファンドの投資リスクについては、交付目論見書（投資信託説明書）記載の「投資リスク」をご覧ください。

        当ファンドに係る費用等については、交付目論見書（投資信託説明書）記載の「ファンドの費用」をご覧ください。

        投資信託をお申込みの際には、販売会社から提供される目論見書や契約締結前交付書面の内容を必ずご確認のいただき、お客様ご自身でご判断ください。

        基準価額は過去の実績であり、将来の値動きを約束するものではありません。

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        【留意事項】

        本資料は、弊社の運⽤に関する⾒解や⼿法等をご紹介するために作成・提供されるものであり、特定の⾦融商品への投資を勧誘する⽬的のものではございません。本資料は、信頼しうると考えられる情報源から得たものですが、正確性・完全性は保証するものではありません。本資料に記載の各インデックスの著作権・知的所有権その他一切の権利は各インデックスを算出・公表している機関・会社に帰属します。本資料には、ステート・ストリート・グループにより作成された資料が含まれています。また、内容につきましては、予告なく変更される場合があります。過去の実績は、将来の投資成果を保証するものではありません。本資料の二次使用、複写、転載等を禁じます。