投資対象ファンドへの投資を通じて、中長期的な観点から、安定的な投資成果の獲得を目指して運用を行います。
12,034円
2022年08月17日現在
+38円(+0.32%)
2022年08月17日現在
12.02百万円
2022年08月17日現在
50 億円以下の部分:年率0.5005%(税抜0.455%);50 億円超100 億円以下の部分:年率0.4455%(税抜0.405%);100 億円超の部分:年率0.3355%(税抜0.305%)
(注)組入れファンドにおいて、別途、運用報酬等として純資産総額に対し年率0.0605%(税込)を乗じて得た額が控除されます。実質的な信託報酬は合計で50億円以下の部分は年率0.561%(税込)、50億円超100億円以下の部分は年率0.506%(税込)、100億円超の部分は年率0.396%(税込)になります。
詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
ありません。
運用の基本方針
投資対象ファンドへの投資を通じて、中長期的な観点から、安定的な投資成果の獲得を目指して運用を行います。
投資態度
1. 債券タームスプレッド・プレミア戦略ファンド<適格機関投資家限定>組入比率は原則として高位を維持し、短期国債ファンドVA<適格機関投資家限定>受益証券の組入れも行います。
2. 日本円短期金利(無担保コール翌日物)を上回る運用を目指します。
3. 債券タームスプレッド・プレミア戦略ファンド<適格機関投資家限定>において、以下のような運用を行います。
- 主要先進国の長短金利差(タームプレミアム)に基づくファクター・プレミアムを確保するために、定量的・システマティックなプロセスを通じて、対象国に上場されている10年国債先物取引を活用してロング/ショート・ポジションを構築します。
- 原則として日本、米国、英国、ドイツ、フランス、カナダ、オーストラリアおよびスウェーデンの8ヶ国に上場されている10年国債先物取引を取引対象としますが、市場流動性等を勘案して一部の国を除外する場合や対象国を変更する場合があります。
- 対象国における長短金利差(タームプレミアム)の格差に着目し、長短金利差のランキングに従い、上位国の10年国債先物取引のロング(買建)および下位国の10年国債先物取引のショート(売建)を行います。対象国の10年国債先物取引のロング(買建)およびショート(売建)の実質的なポジションは、それぞれ原則として信託財産の純資産総額の100%相当額とします。
- 組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行います。
4. 短期国債ファンドVA<適格機関投資家限定>においては、日本短期国債に投資を行います。
5. 資金動向、市況動向の急激な変化が生じたとき等、やむを得ない事情が発生した場合は、上記のような運用ができない場合があります。
商品分類1 | 商品分類2 | 商品分類3 | 商品分類4 | 日経新聞掲載名 | 設定日 | 信託期間 |
---|---|---|---|---|---|---|
追加型投資信託 | 内外 | その他資産(債券先物) | 特殊型(ロング・ショート型/絶対収益追求型) | MA債ターム | 2018年09月20日 | 無期限 |
商品分類1 | 追加型投資信託 |
商品分類2 | 内外 |
商品分類3 | その他資産(債券先物) |
商品分類4 | 特殊型(ロング・ショート型/絶対収益追求型) |
日経新聞掲載名 | MA債ターム |
設定日 | 2018年09月20日 |
信託期間 | 無期限 |
決算日 | ||||||
---|---|---|---|---|---|---|
每年06月20日 (ただし、該当日が休日の場合は翌営業日) |
決算日 | 每年06月20日 (ただし、該当日が休日の場合は翌営業日) |
販売会社
楽天証券株式会社
お申込みに際しての留意事項
【ご注意】
投資信託は、株式や公社債等の値動きのある証券等に投資します(また、外貨建て資産に投資する場合にはこの他に為替変動リスクもあります)ので、基準価額は変動します。従いまして、元金が保証されているものではありません。
投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。
投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。当ファンドの投資リスクについては、交付目論見書(投資信託説明書)記載の「投資リスク」をご覧ください。
当ファンドに係る費用等については、交付目論見書(投資信託説明書)記載の「ファンドの費用」をご覧ください。
投資信託をお申込みの際には、販売会社から提供される目論見書や契約締結前交付書面の内容を必ずご確認のいただき、お客様ご自身でご判断ください。
基準価額は過去の実績であり、将来の値動きを約束するものではありません。
本サイトで提供している基準価額およびその他データ等は、信頼しうると考えられる情報源から得たものですが、その内容を保証するものではありません。この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社は一切責任を負いません。
【留意事項】
本資料は、弊社の運⽤に関する⾒解や⼿法等をご紹介するために作成・提供されるものであり、特定の⾦融商品への投資を勧誘する⽬的のものではございません。本資料は、信頼しうると考えられる情報源から得たものですが、正確性・完全性は保証するものではありません。本資料に記載の各インデックスの著作権・知的所有権その他一切の権利は各インデックスを算出・公表している機関・会社に帰属します。本資料には、ステート・ストリート・グループにより作成された資料が含まれています。また、内容につきましては、予告なく変更される場合があります。過去の実績は、将来の投資成果を保証するものではありません。本資料の二次使用、複写、転載等を禁じます。
© 2022 State Street Corporation. All Rights Reserved.