投資対象ファンドへの投資を通じて、中長期的な観点から、安定的な投資成果の獲得を目指して運用を行います。
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ステート・ストリート債券タームスプレッド・プレミア戦略オープン JP90C000GHA6
基準価額
9,405円
2021年04月09日現在
基準価額前日比(％)
+4円（+0.04%）
2021年04月09日現在
純資産総額（百万）
1,340.56百万円
2021年04月09日現在
信託報酬
50 億円以下の部分：年率0.5005％（税抜0.455％）；50 億円超100 億円以下の部分：年率0.4455％（税抜0.405％）；100 億円超の部分：年率0.3355％（税抜0.305％）
(注)組入れファンドにおいて、別途、運用報酬等として純資産総額に対し年率0.0605％(税込）を乗じて得た額が控除されます。実質的な信託報酬は合計で50億円以下の部分は年率0.561％（税込）、50億円超100億円以下の部分は年率0.506％（税込）、100億円超の部分は年率0.396％（税込）になります。
詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
愛称
ありません。
運用の基本方針
運用の基本方針
投資態度
投資態度
1. 債券タームスプレッド・プレミア戦略ファンド＜適格機関投資家限定＞組入比率は原則として高位を維持し、短期国債ファンドVA＜適格機関投資家限定＞受益証券の組入れも行います。
2. 日本円短期金利（無担保コール翌日物）を上回る運用を目指します。
3. 債券タームスプレッド・プレミア戦略ファンド＜適格機関投資家限定＞において、以下のような運用を行います。
- 主要先進国の長短金利差（タームプレミアム）に基づくファクター・プレミアムを確保するために、定量的・システマティックなプロセスを通じて、対象国に上場されている10年国債先物取引を活用してロング／ショート・ポジションを構築します。
- 原則として日本、米国、英国、ドイツ、フランス、カナダ、オーストラリアおよびスウェーデンの8ヶ国に上場されている10年国債先物取引を取引対象としますが、市場流動性等を勘案して一部の国を除外する場合や対象国を変更する場合があります。
- 対象国における長短金利差（タームプレミアム）の格差に着目し、長短金利差のランキングに従い、上位国の10年国債先物取引のロング（買建）および下位国の10年国債先物取引のショート（売建）を行います。対象国の10年国債先物取引のロング（買建）およびショート（売建）の実質的なポジションは、それぞれ原則として信託財産の純資産総額の100%相当額とします。
- 組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行います。
4. 短期国債ファンドVA＜適格機関投資家限定＞においては、日本短期国債に投資を行います。
5. 資金動向、市況動向の急激な変化が生じたとき等、やむを得ない事情が発生した場合は、上記のような運用ができない場合があります。
ファンド概要 2021年04月09日現在
ファンド概要 2021年04月09日現在
| 商品分類１ | 商品分類２ | 商品分類３ | 商品分類４ | 日経新聞掲載名 | 設定日 | 信託期間 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 追加型投資信託 | 内外 | その他資産（債券先物） | 特殊型（ロング・ショート型/絶対収益追求型） | MA債ターム | 2018年09月20日 | 無期限 |
| 商品分類１ | 追加型投資信託 |
| 商品分類２ | 内外 |
| 商品分類３ | その他資産（債券先物） |
| 商品分類４ | 特殊型（ロング・ショート型/絶対収益追求型） |
| 日経新聞掲載名 | MA債ターム |
| 設定日 | 2018年09月20日 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 每年06月20日 （ただし、該当日が休日の場合は翌営業日） |
| 決算日 | 每年06月20日 （ただし、該当日が休日の場合は翌営業日） |
販売会社
販売会社
楽天証券株式会社
目論見書・月報等
運用報告書(全体版)
交付運用報告書
お申込みに際しての留意事項
お申込みに際しての留意事項
- 投資信託に係るリスクについて投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。詳しくは、目論見書、契約締結前交付書面等でご確認下さい。
- 投資信託に係る費用について投資信託は、ご購入、ご換金時に直接負担いただく費用と信託財産から間接的にご負担いただく費用の合計額がかかります。詳しくは、目論見書、契約締結前交付書面等でご確認下さい。
- 投資信託に関するご注意事項- 基準価額は過去の実績であり、将来の値動きを約束するものではありません。- 投資信託は、株式や公社債等の値動きのある証券等に投資します（また、外貨建て資産に投資する場合にはこの他に為替変動リスクもあります）ので、基準価額は変動します。従いまして、元金が保証されているものではありません。- 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。- 投資信託は預金保険の対象ではありません。- 投資信託は保険ではなく、保険契約者保護機構の対象ではありません。- 投資信託は証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象になりません。- 金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。- お申込みの際には必ず目論見書をご覧下さい。
《ご注意》
投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前に目論見書や契約締結前交付書面をご覧下さい。
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