12,961円
2022年08月09日現在
+7円（+0.05%）
2022年08月09日現在
4,983.08百万円
2022年08月09日現在
年率0.825％（税抜0.75％）
(注)詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
ありません。
運用の基本方針
株式会社トータルアセットデザインが算出した資産配分に基づき、日本および世界主要国の株式や公社債等を主要投資対象とする資産別のインデックス型マザーファンド受益証券への投資を通じて、中長期的に「ＡＭＣリスクバジェット型資産配分モデル指数※」に連動した投資成果を目指して運用を行います。
※ 株式会社トータルアセットデザインが、日本および世界主要国の株式や公社債等、運用資産全体のリスク（＝収益のブレ）総量をバジェット化することにより決定した資産配分に基づき、各資産のベンチマークのリターンを合成した指数で、資産配分は定期的に見直しが行われます。
＜参考＞株式会社トータルアセットデザインの概要
平成10年2月に設立され、年金基金ならびに金融機関等の資産運用について、資産配分の策定・運用機関の選択と配分構成・リスク管理に至るまで、トータルなコンサルティングサービスを提供しています。なお、平成27年1月29日付にて、株式会社エー・エム・シーは、株式会社トータルアセットデザインに社名変更されました。
投資態度
1. 「ＡＭＣリスクバジェット型資産配分モデル指数」をベンチマークとします。
2. 各マザーファンド受益証券のベンチマークは下記の通りで、各マザーファンド受益証券においては、それぞれのベンチマークに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行います。
日本株式インデックス・マザーファンド： TOPIX（東証株価指数配当込み）
日本債券インデックス・マザーファンド： NOMURA-BPI総合指数
外国株式インデックス・オープン・マザーファンド： MSCIコクサイ指数(円ベース※1)
外国債券インデックス・マザー・ファンド： FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース※2）
※1 MSCIコクサイ指数の構成国の国別指数および構成通貨の通貨別指数をもとに、投資信託の会計基準に合わせて委託会社が円換算のうえ合成して指数化したものです。
※2 FTSE世界国債インデックス（除く日本）の構成通貨の通貨別指数をもとに、投資信託の会計基準に合わせて委託会社が円換算のうえ合成して指数化したものです。
3. マザーファンド受益証券の組入れに伴う実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対しては、原則として為替ヘッジを行いません。
| 商品分類１ | 商品分類２ | 商品分類３ | 商品分類４ | 日経新聞掲載名 | 設定日 | 信託期間 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 追加型投資信託 | 内外 | 資産複合 | インデックス型 | AMC安定型 | 2012年03月09日 | 無期限 |
| 商品分類１ | 追加型投資信託 |
| 商品分類２ | 内外 |
| 商品分類３ | 資産複合 |
| 商品分類４ | インデックス型 |
| 日経新聞掲載名 | AMC安定型 |
| 設定日 | 2012年03月09日 |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | ||||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 每年02月20日 （ただし、該当日が休日の場合は翌営業日） |
| 決算日 | 每年02月20日 （ただし、該当日が休日の場合は翌営業日） |
販売会社
株式会社ＳＢＩ証券
フィデリティ証券株式会社
三井住友信託銀行株式会社
楽天証券株式会社
五十音順で記載しております。
お申込みに際しての留意事項
【ご注意】
投資信託は、株式や公社債等の値動きのある証券等に投資します（また、外貨建て資産に投資する場合にはこの他に為替変動リスクもあります）ので、基準価額は変動します。従いまして、元金が保証されているものではありません。
投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。
投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。
金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。当ファンドの投資リスクについては、交付目論見書（投資信託説明書）記載の「投資リスク」をご覧ください。
当ファンドに係る費用等については、交付目論見書（投資信託説明書）記載の「ファンドの費用」をご覧ください。
投資信託をお申込みの際には、販売会社から提供される目論見書や契約締結前交付書面の内容を必ずご確認のいただき、お客様ご自身でご判断ください。
基準価額は過去の実績であり、将来の値動きを約束するものではありません。
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【留意事項】
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