ＡＭＣ／ステート・ストリート・リスクバジェット型バランス・オープン（ステイブル） JP90C00088B9

ファンド概要
販売会社
資料一覧

基準価額

12,967円

2021年11月26日現在

基準価額前日比(％)

-28円（-0.22%）

2021年11月26日現在

純資産総額（百万）

4,960.21百万円

2021年11月26日現在

信託報酬

年率0.825％（税抜0.75％）

(注)詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

愛称

ありません。

運用の基本方針

株式会社トータルアセットデザインが算出した資産配分に基づき、日本および世界主要国の株式や公社債等を主要投資対象とする資産別のインデックス型マザーファンド受益証券への投資を通じて、中長期的に「ＡＭＣリスクバジェット型資産配分モデル指数※」に連動した投資成果を目指して運用を行います。

※　株式会社トータルアセットデザインが、日本および世界主要国の株式や公社債等、運用資産全体のリスク（＝収益のブレ）総量をバジェット化することにより決定した資産配分に基づき、各資産のベンチマークのリターンを合成した指数で、資産配分は定期的に見直しが行われます。

＜参考＞株式会社トータルアセットデザインの概要

平成10年2月に設立され、年金基金ならびに金融機関等の資産運用について、資産配分の策定・運用機関の選択と配分構成・リスク管理に至るまで、トータルなコンサルティングサービスを提供しています。なお、平成27年1月29日付にて、株式会社エー・エム・シーは、株式会社トータルアセットデザインに社名変更されました。

投資態度

1. 「ＡＭＣリスクバジェット型資産配分モデル指数」をベンチマークとします。

2. 各マザーファンド受益証券のベンチマークは下記の通りで、各マザーファンド受益証券においては、それぞれのベンチマークに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行います。

日本株式インデックス・マザーファンド： TOPIX（東証株価指数配当込み）

日本債券インデックス・マザーファンド： NOMURA-BPI総合指数

外国株式インデックス・オープン・マザーファンド： MSCIコクサイ指数(円ベース^※1)

外国債券インデックス・マザー・ファンド： FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース^※2）

^※1　MSCIコクサイ指数の構成国の国別指数および構成通貨の通貨別指数をもとに、投資信託の会計基準に合わせて委託会社が円換算のうえ合成して指数化したものです。

^※2　FTSE世界国債インデックス（除く日本）の構成通貨の通貨別指数をもとに、投資信託の会計基準に合わせて委託会社が円換算のうえ合成して指数化したものです。

3. マザーファンド受益証券の組入れに伴う実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対しては、原則として為替ヘッジを行いません。

ファンド概要 2021年11月28日現在

商品分類１	商品分類２	商品分類３	商品分類４	日経新聞掲載名	設定日	信託期間
追加型投資信託	内外	資産複合	インデックス型	AMC安定型	2012年03月09日	無期限

商品分類１	追加型投資信託
商品分類２	内外
商品分類３	資産複合
商品分類４	インデックス型
日経新聞掲載名	AMC安定型
設定日	2012年03月09日
信託期間	無期限

決算日
每年02月20日（ただし、該当日が休日の場合は翌営業日）

決算日	每年02月20日（ただし、該当日が休日の場合は翌営業日）

販売会社

株式会社ＳＢＩ証券

フィデリティ証券株式会社

三井住友信託銀行株式会社

楽天証券株式会社

五十音順で記載しております。

目論見書・月報等

運用報告書(全体版)

交付運用報告書

お申込みに際しての留意事項

投資信託に係るリスクについて投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とし投資元本が保証されていないため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により投資一単位当たりの価値が変動します。従ってお客様のご投資された金額を下回ることもあります。詳しくは、目論見書、契約締結前交付書面等でご確認下さい。
投資信託に係る費用について投資信託は、ご購入、ご換金時に直接負担いただく費用と信託財産から間接的にご負担いただく費用の合計額がかかります。詳しくは、目論見書、契約締結前交付書面等でご確認下さい。
投資信託に関するご注意事項- 基準価額は過去の実績であり、将来の値動きを約束するものではありません。- 投資信託は、株式や公社債等の値動きのある証券等に投資します（また、外貨建て資産に投資する場合にはこの他に為替変動リスクもあります）ので、基準価額は変動します。従いまして、元金が保証されているものではありません。- 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。- 投資信託は預金保険の対象ではありません。- 投資信託は保険ではなく、保険契約者保護機構の対象ではありません。- 投資信託は証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象になりません。- 金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。- お申込みの際には必ず目論見書をご覧下さい。

《ご注意》

投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前に目論見書や契約締結前交付書面をご覧下さい。

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