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        From Sectors and Smart Beta to Fixed Income, SPDR Exchange Traded Funds (ETFs) give you wide access to diverse investment opportunities. Find out more.

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        GMF State Street® SPDR® S&P® アジア・パシフィック 新興国株式ETF 

        概要 運用実績 組入銘柄 分配実績 資料一覧 ご留意事項 お知らせ 関連インサイト
        基準価額
        $158.03(米)
        2026年08月27日現在
        基準通貨
        USD
        純資産総額
        $434.59(百万米)
        2026年08月27日現在
        総経費率
        0.49%

        クイック・リンク

        主な特徴

        • S&P®アジア・パシフィック・エマージングBMI指数の値動きに、経費控除前ベースで概ね連動する投資成果を追求します。
        • アジア太平洋地域の新興国市場へ幅広く分散投資を行うため、投資家にとっては当該地域への戦略的あるいは戦術的な取引が可能となります。
        • カントリー・リスクの分散が期待されます。

        ベンチマークについて

        S&P® アジア・パシフィック・エマージングBMI指数は、アジア太平洋地域の新興国市場に所在する大型、中小型企業のうち、投資可能なユニバースのパフォーマンスを定義し、計測する時価総額加重平均型の指数です。当指数は、S&PグローバルBMI指数（ブロード・マーケット指数）の構成銘柄の一部を地域に基づき組み入れています。

        ファンド情報 2026年08月29日現在

        ベンチマーク S&P Emerging Asia Pacific BMI Index
        設定日 2007年03月20日
        オプション取引 可
        総経費率 0.49%
        基準通貨 USD
        アドミニストレーター ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ・ファンズ・マネージメントINC.
        運用チーム Systematic Equity Beta Group
        運用会社 ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ・ファンズ・マネージメントINC.
        販売会社 ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ・ファンズ・ディストリビューターズ LLC
        分配頻度 半年毎

        上場証券情報 2026年08月29日現在

        取引所 上場日 基準通貨 ティッカー CUSIP ISIN
        ニューヨーク証券取引所（NYSE）アーカ市場 2007年03月20日 USD GMF 78463X301 US78463X3017

        ファンド特性 2026年08月27日現在

        3－5年予想一株当たり利益（EPS）の成長率 24.50%
        組入銘柄数 1,288
        株価純資産倍率（PBR） 2.24
        予想株価収益率（PER） 15.96
        時価総額加重平均 $378,130.90(百万米)

        インデックス組入銘柄の時価総額分布 2026年08月27日現在

        平均時価総額 時価総額の範囲
        時価総額加重平均 平均値 中央値 最大 最小
        $367,654.30(百万米) $2,398.44(百万米) $849.50(百万米) $1,874,102.80(百万米) $0.00(百万米)

        インデックス特性 2026年08月27日現在

        3－5年予想一株当たり利益（EPS）の成長率 24.12%
        組入銘柄数 6,188
        株価キャッシュフロー倍率（PCFR） 10.65
        株価収益率 19.12
        予想株価収益率（PER） 16.06

        利回り指標 2026年08月27日現在

        30日SEC利回り 1.22%
        30日SEC利回り(Unsubsidized) -
        ファンドの配当利回り 1.18%
        インデックスの配当利回り 1.88%

        市場価格 2026年08月28日現在

        ビッド／アスク

        ビッド／アスク中間値

        (仲値とも呼ばれる）ある証券の取引単位売買に関する売り手のベストプライスと、買い手のベストプライスの間の価格。

                 		$156.96(米)
        終値 $156.93(米)
        高値 $158.34(米)
        安値 $156.87(米)
        取引高（口数） 1,553
        プレミアム／ディスカウント

        NAVに対するプレミアム／ディスカウント

        各ファンドの日次純資産価値（NAV）と終値の仲値（[午後4時時点のビッド／アスク仲値 - NAV終値 ] / NAV終値 ⅹ 100）を比較した結果を表示しています。

                 		-0.84%
        30日ビッド／アスク・スプレッド中央値

        ビッド・アスク・スプレッドの中央値は、過去 30 取引日の各取引終了時点における10 秒間について、各ファンドのナショナル(全米取引所の)・ベスト・ビッドとナショナル・ベスト・オファー（「NBBO」）を特定し、それぞれのビッドとオファーの差を NBBO の中間値で割って算出されるものです。これら値の中央値は、各営業日に特定され、掲示されます。

                 		0.18%

        NAVに対するプレミアム／ディスカウントのグラフと概要

        下の折れ線グラフと表は、ファンドの上場取引所が決定する日々の終値とファンドの純資産額（NAV）との差について、一定期間の推移を示したものです。折れ線グラフの縦軸は、プレミアム／ディスカウントをNAVに対する比率で表しています。横軸は、プレミアム／ディスカウントが発生した日を示しています。表は、ファンドがNAVに対してプレミアム、またはディスカウント、で取引された取引日数を示しています。

        日数まとめ

        2025年 2026年第1四半期 2026年第2四半期
        プレミアムで取引された日数

        ETFの午後4時時点のビッド／アスク価格がNAVを上回った日数。

                 		72 30 30
        ディスカウントで取引された日数

        ETFの午後4時時点のビッド／アスク価格がNAVを下回った日数。

                 		178 31 32
        ファンドデータ

        ETFは株式のように現在の市場価格で取引されるため、株主はファンドの持分を購入する際にファンドのNAVより、高い金額を支払う可能性があり、またファンドの持分を売却する際にNAVより低い金額を受け取る可能性があります。                                

                        

        投資を行う前に、ファンドの投資目的、リスク、手数料、経費をご確認ください。

        取得のお申し込みに当たっては、必ず英文目論見書（本ページ下段にあるドキュメントのセクションにてご確認いただけます）、英文要約目論見書又はその他の開示書類の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。購入のお申し込みや売買手数料等につきましては、当ETFを取扱いの金融商品取引業者（証券会社）までお問合せ下さい。

        現金保有額 2026年08月28日現在

        現金保有額 -$4,256,065.12(米)

        基準価額 2026年08月27日現在

        基準価額 $158.03(米)
        発行済受益権口数 2.75(百万口)
        純資産総額 $434.59(百万米)
        基準価額の推移

        運用実績

        • 設定日: 2007年03月20日

        2026年07月31日現在

        基準日 1ヵ月 当四半期来 年初来 1年間 3年間 5年間 10年間 設定来
        2007年03月20日
        ファンド・パフォーマンス（税引き前）
        基準価額 2026年07月31日 -2.77% -2.77% 9.44% 19.52% 15.31% 6.38% 9.17% 7.20%
        市場価格 2026年07月31日 -3.34% -3.34% 9.79% 20.00% 15.24% 6.36% 9.10% 7.20%
        ベンチマーク
        S&P Emerging Asia Pacific BMI Index
        		2026年07月31日 -1.06% -1.06% 9.41% 19.16% 15.55% 6.39% 9.23% 7.30%
        ファンド・パフォーマンス（税引き後）
        米国における分配金課税後のパフォーマンス 2026年07月31日 -2.77% -2.77% 9.25% 19.36% 15.04% 5.99% 8.74% 6.76%
        米国における分配金および売買益課税後のパフォーマンス 2026年07月31日 -1.64% -1.64% 5.59% 11.99% 12.18% 5.04% 7.49% 6.00%
        ベンチマーク
        S&P Emerging Asia Pacific BMI Index
        		2026年07月31日 -1.06% -1.06% 9.41% 19.16% 15.55% 6.39% 9.23% 7.30%

        本資料に記載されている運用実績は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。現在の運用実績は、表示された運用実績を上回る場合も下回る場合もあります。投資収益と元本価額は変動しますので、投資家は売却時に損失を被る場合もあります。すべての結果は配当とキャピタルゲインの再投資を前提としており、運用実績は手数料控除後の数値で表示されています。運用期間が1年未満の実績は、年率換算されていません。

        マーケットバリューのリターンの算出に用いられる市場価格は、ファンドのNAVが算出される時点において、当該ファンドの受益証券が上場されている取引所における最良買気配値と最良売気配値の中間値です。異なる時点で売買を行った場合、実際のリターンは異なる可能性があります。

        税引後リターンは、過去最高値の連邦所得税率(individual federal marginal income tax rates) を用いて計算されており、州税および地方税の影響は反映されていません。実際の税引後リターンは投資家個々の税務状況に依存するため、表示された数値と異なる場合があります。また、本資料に記載の税引後リターンは、401(k)プランや個人退職勘定（IRA）などの課税繰延制度を通じて投資している投資家には適用されません。

        指数のリターンは運用されておらず、いかなる手数料や費用も控除されていません。指数のリターンは、すべての収益、損益、および該当する場合には配当その他収益の再投資を反映しています。指数のパフォーマンスは特定の投資を示すものではありません。また、指数に直接投資することはできません

        総経費率: 0.49%

        組入上位銘柄

        2026年08月27日現在
        2026年08月27日現在

        ファンドの組入上位銘柄 2026年08月27日現在

        銘柄名 残高数量 組入比率
        TAIWAN SEMICONDUCTOR SP ADR 118,627 11.66%
        TAIWAN SEMICONDUCTOR MANUFAC 324,000 5.67%
        TENCENT HOLDINGS LTD 258,996 3.40%
        ALIBABA GROUP HOLDING LTD 805,904 2.73%
        MEDIATEK INC 71,601 2.01%
        HON HAI PRECISION INDUSTRY 661,765 1.21%
        CHINA CONSTRUCTION BANK H 4,338,647 1.16%
        DELTA ELECTRONICS INC 87,986 1.13%
        ASE TECHNOLOGY HOLDING CO LT 215,043 0.94%
        RELIANCE INDS SPONS GDR 144A 73,264 0.90%
        全銘柄をダウンロード: 日次

        インデックスの組入上位銘柄 2026年08月27日現在

        銘柄名 組入比率
        Taiwan Semiconductor Manufacturing Co. Ltd. 17.67%
        Tencent Holdings Ltd 3.36%
        Alibaba Group Holding Limited 2.72%
        MediaTek Inc 1.88%
        China Construction Bank Corporation Class H 1.11%
        Delta Electronics Inc. 1.03%
        Hon Hai Precision Industry Co. Ltd. 0.93%
        Reliance Industries Limited 0.88%
        HDFC Bank Limited 0.82%
        ICICI Bank Limited 0.77%

        業種別構成比率

        2026年08月27日現在
        2026年08月27日現在

        ファンドの業種別構成比率 2026年08月27日現在

        業種 組入比率
        情報技術 37.96%
        金融 16.94%
        一般消費財・サービス 10.63%
        資本財・サービス 7.23%
        コミュニケーション・サービス 6.47%
        素材 5.99%
        ヘルスケア 4.97%
        生活必需品 2.95%
        エネルギー 2.92%
        公益事業 1.82%
        その他 1.12%
        不動産 1.00%

        インデックスの業種別構成比率 2026年08月27日現在

        業種 組入比率
        情報技術 39.16%
        金融 15.82%
        一般消費財・サービス 10.72%
        資本財・サービス 7.94%
        コミュニケーション・サービス 6.27%
        素材 6.12%
        ヘルスケア 4.58%
        生活必需品 3.06%
        エネルギー 2.86%
        公益事業 2.07%
        不動産 1.41%

        国別組入比率

        Country Weight

        資料一覧

        目論見書・月報

        運用報告書(全体版)

        交付運用報告書

        一般的に、ETFは該当するインデックスの値に連動して価値が上下することが予想されます。ETFは証券口座を通じて取引所で売買することができますが、ファンドから個別に交換（解約）することはできません。投資家はETFを取得し、設定ユニット合計単位でのみ、交換（解約）を申し込むことができます。詳細は目論見書をご覧ください。

        税引後リターンは、過去に適用された最も高い連邦所得税率を用いた純資産額（NAV）に基づいて計算されており、州税および地方税の影響は反映されていません。実際の税引後リターンは投資家の税務状況によって異なり、表示されているものとは異なる場合があります。401(k)プランや個人退職口座などの税制優遇措置を通じてファンド持分を保有する投資家には、表示された税引後リターンは関係ありません。

        インデックスのパフォーマンスは、特定の投資対象を例示するものではありません。インデックスに直接投資することはできません。

        表示されている保有銘柄やセクターは表示日時点のものであり、変更される場合があります。この情報は、特定セクターへの投資や、表示されている証券の売買を推奨するものではありません。また、表示されているセクターや証券が、将来的に利益を生むかどうかは分かりません。

        特に断りのない限り、ここに記載されているすべての情報は、State Street® SPDR®S&P®アジア・パシフィック新興国株式ETFのものです。

        すべての株式と同様に、持分の評価額（お客様のETF受益証券に帰属する金額を含みます）が下落した場合、信用取引口座に追加の資金または有価証券を預ける必要が生じる場合があります。

        S&P - ネットトータルリターンインデックスは、源泉徴収税控除後に配当金を再投資します。税率は国レベルまたはインデックスレベルで適用されます。

        ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ（SSGA）はブランド名をステート・ストリート・インベストメント・マネジメントに変更いたしました。ステート・ストリート・インベストメント・マネジメントは、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社が行う資産運用関連業務のブランド名です。詳しくはこちらをご覧ください。

         

        個人情報保護宣言

        特定個人情報の適正な取り扱いに関する基本方針

        利益相反管理方針

        勧誘方針

        マテリアリティ・ポリシー

        反社会的勢力に対する基本方針

        デリバティブ取引等を行う公募投資信託等のリスク管理方法について

        ご相談・苦情

        「証券取引等監視委員会」<情報提供>

         

         

        ＜投資信託にかかるご留意事項＞

        投資信託は、主に株式や債券などの有価証券に投資を行います。投資対象としている株式などの値動きにより、投資信託の基準価額が下落することがあります。有価証券への投資には、価格変動リスク、カントリーリスク、信用リスク、為替リスク等、様々なリスクがあり、投資信託も同様のリスクが伴います。これらのリスク要因により、投資資産の市場価格が下落する場合があります。その為、投資元本を割り込む恐れがあります。

        投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入のお客様に帰属します。

        投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行など登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払いの対象とはなりません。

        金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

        投資信託毎に投資対象資産の種類や投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。

         

        ＜ETF（上場投資信託）にかかるご留意事項＞

        ①   元本保証はされていません。

        ②   ETFの一口あたりの純資産額の動きと連動を目指す特定の指数等の動きが乖離する可能性があります。

        ③   市場価格とETFの一口あたりの純資産額が乖離する可能性があります。

        ETFは、流通市場において株式と同様に取引されますが、取引価格は変動し、基準価額を下回ることがあります。また、常に取引可能であるとは限らず、市場環境が悪化している場合は、大幅なディスカウントとなる可能性があります。

        ETFは、主に株式や債券などの有価証券に投資を行います。投資対象としている株式などの値動きにより、ETFの基準価額が下落することがあります。有価証券への投資には、価格変動リスク、カントリーリスク、信用リスク、為替リスク等、様々なリスクがあり、ETFも同様のリスクが伴います。これらのリスク要因により、投資資産の市場価格が下落する場合があります。その為、投資元本を割り込む恐れがあります。ETFには上場廃止リスクがあり、純資産規模が縮小するなど、運用が困難になった場合や、上場取引所の上場基準に合致しなくなった場合、上場廃止となることがあります。これらは主なリスクであり、ETFへの投資に係るリスクはこれらに限定されるものではありません。

         

        ＜手数料・費用について＞

        投資信託およびETFを売買する際は、取扱いの金融商品取引業者の定める売買手数料がかかります。

        その他保有する際には、それぞれ個別に定められた費用がかかります。これらの費用には、運用会社・管理会社に支払う報酬、組入れ有価証券の売買の際に発生する手数料、監査費用等があります。これらは、運用の状況等によって変動するため、上限を示すことができません。当掲載情報は作成時点のものであり、市場の環境その他の状況等により予告なく変更されることがあります。

        ※取得のお申し込みに当たっては、必ず交付目論見書（投資信託説明書）や上場有価証券等書面又はその他の開示書類の内容をご確認の上、ご自身でご判断下さい。

        ※購入のお申し込みや売買手数料等につきましては、取扱いの金融商品取引業者までお問い合わせ下さい。

         

         

        本ウェブサイトは、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社を含むそのグループ会社が提供する、投資信託、運用戦略、国内証券取引所に重複上場したETF、外国籍ETF等に関する情報を含む、投資情報の提供を目的として作成しており、投資の勧誘等を目的とするものではありません。また、本ウェブサイトには国内の金融商品取引所に重複上場していない商品も含まれ、金融商品取引法に基づく発行者開示が行なわれていないものもあります。本ウェブサイトに掲載された当社及びそのグループ会社等の意見、見解は、本ウェブサイト作成時点あるいは記載された作成基準日におけるものであり、今後、予告なく変更されることがあります。本ウェブサイトに掲載している内容は、将来の運用成果等を保証又は示唆するものではありません。本ウェブサイトは、各種の信頼できると考えられる情報・データに基づき作成しておりますが、当社はその正確性・完全性を保証するものではありません。こうした情報は不完全であるか、要約されている場合があります。本ウェブサイトの意見は全て当社の判断で構成されており、事前に通知することなく変更される可能性があります。

         

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        金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第345号

        加入協会：一般社団法人 資産運用業協会、日本証券業協会

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